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個人の健康感は国の経済に直結

かつて21世紀を迎えた頃、医療費が増大し高齢化社会が予測され、さらなる医療費増加が危惧されました。その結果、医療制度改革が打ち出されたわけです。

 

2002(平成14)年に、「21世紀における国民健康づくり運動」(「健康日本21」)がスタートしました。あれから13年を経た現在、医療費はとどまることなく、うなぎ登りに増大の道を歩んでいます。

 

 

このような状況の改善には、個人の力が重要と考えます。予防医学や健康診断についての行動で、多くの方は病気か病気がないかが基本思考と感じてきました。

 

 

例えば、1つの検診データの異常から、病院で精密検査を受け、その結果が問題なければ安心しています。次の年度でも同じ検診データの異常でも、また病院受診をします。その都度安心して喜ぶなど、よく見られる行動パターンです。

 

他人の行動では理解しても、自分自身の場合では心配する方は多いのではないでしょうか。個人の健康理念の自律が望まれます。

 

 

かつて、厚生省保健医療局健康増進栄養課健康増進関連ビジネス指導室長が、健康な人がもっと健康に、病気があっても日常生活をしていく機能がレベル低下せずに自立性が確保されていれば健康、との健康理念を示されています。しかし、現実には未だ広く伝わっていないように感じます。

 

 

この考えをうけて、健康者が集う館として健康院を提案した企業がありました。1994年秋に横浜のランドマーク内に「KAZ健康院」がつくられました。新しい健康理念を持った人々への提案でした。病院ではなく健康院へ相談する道が開かれました。

 

 

当時「KAZ健康院」の院長であった茂木和男氏は、この提案は早すぎたために広く伝わらず、一部の人々の認知で終了と述べています。現在ならば多くの人に受け入れてもらえるのではと、当時の提案の新しさと今後への期待感を語っています。

 

医療費増大と国の借金問題から、新しい健康理念とかつての健康院を紹介してみました。

 

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