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健康診断項目に経営層の姿勢や判断

10年ほど前は健康に興味がないと思っていた昨今の同世代に、健康診断への関心が高かまってきたと感じ喜んでいます。健康管理について自律の高まりを感じます。特に、女性の自律が感じられます。会社の健康診断の時期になれば、話題となっている関心事項は従来も現在も体重です。健康診断の日時に合わせて、減量に努める女性の会話が目立ちます。

しかし、最近では、体重だけでなくその他の話題についても関心が高いことが、アフター5のお店の会話を耳にして感じるところです。つまり検査の項目にも関心が及び、女性のがん検診への会話も耳にします。また、雇用形態から正規社員であるかないかで健康診断項目を比較する会話もチラホラきこえてきます。

                                                                                              そこで、今回は健康診断の項目に関する話題です。

健康診断の検査項目は確かに差があるわけです。先ず、年齢による違い・性別による違いは、法律に従い決定されています。正規雇用と非正規雇用での差はないはずです。しかし現実に差がある場合もありますが、それは法律に従う以上に、項目が追加されている場合です。会社の経営者の姿勢や経営理念・労働組合の姿勢・健康保険組合の姿勢などからの違いで、社員の健康を企業の財産であるとした考えによる追加項目です。

これはヘルシーカンパニィーの概念です。

さて、追加項目を有期雇用者で健康管理差別的発想は偏見が強いと考えます。追加項目の検討は産業医や専門家の参加もあり、適性項目の熟慮結果による選択が推測されます。雇用契約や仕事内容に応じた適性項目の選択はあるのではないでかと思われます。トラックランナーとマラソンランナーへのサポートの差があるように、適性が熟慮されていると考えます。

                                              さて、法律による項目差の概略を紹介しておきます。年齢が35才や40才以上と35才を除く40才以下で項目の違いが示されています。また、男性と女性で項目の違いがあります。この場合医師の判断が前提にあり、必要性が検討の上で省略がされています。この判断は医学上からで、項目が多ければ良いのではなく、必要性が低いか無いかの判断がされているわけです。ただ経営的に費用面から、意見介入の否定は出来ないのではと考えます。

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具体的には、項目の追加は費用の問題があります

のちに成果主義に走りすぎたと言われたタイプの人が経営企画・人事・総務担当に当たった事例では、費用面を重視した意見が優先したと見られました。法的には問題なく理論的にも問題がないとの思考と、現場の意見と医学的検証をしないままの提案が経営層に評価されるわけです。この場合、経営者がその成果主義の提案を総合的に読み取ったかによるわけです。

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さて、皆さんの企業はどのような健康診断内容でしょうか?

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