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健康診断結果表とメンタルヘルス:企業編

健康診断結果の見方について、

clip  賢明な見方・読み方として、前に基本的な意見を述べていますが、そこではメンタルヘルスについて触れていません。そこで、健康診断結果表に記載がないメンタルヘルスについて、その裏にかくれた部分の賢明な見方・読み方を述べたいと思います。

健康診断結果表にメンタルヘルスの記載が無い場合、何も対応されていないと考えがちですが、必ずしもそうとは言い切れません。健康診断は健康チェックですから、からだの健康とこころの健康の両面から総合的に判断すべきです。この理想に沿った健康診断を実施しているところは、残念ながら多くはありません。この場合、産業看護職の在籍の有無がチェックポイントです。もし在籍していれば、健康診断結果表に記載がなくても検討されているとうかがえます。

clip  産業看護職日本産業衛生学会の産業看護部会が認定したもので、

単に病院勤務から企業へ採用された保健師・看護師ではなく

また保健所勤務の保健師とも違います。企業の場合は職域保健と言い、一定のカリキュラムと指導者の方向付け等を学習した専門職を指します。

職域保健の産業看護職は、健康診断会場で社員の皆さんの行動・言動・顔色などから、メンタルヘルスを診ています。特別の問診表や面接をした数字や文字ではなく、経験から導かれる手技です。健康診断結果表に記載がなくても、別途何気なくフォローしています。そのような産業医と連動したフォロー手法として、社員を病人にすることなく元気回復をした事例が数多く報告されています。

clip

病院にかかること・長時間の面接を受けること・

過去の経緯で原因問題を探すこと などに長時間をかけることなく、

happy01  元気回復が出来ているわけですから、

ご本人にとり会社にとり大変有益なことと考えます。

                                                            happy01

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メンタルヘルス長期化問題:企業編

前に述べました、メンタルヘルスの長期化について、ここでは企業内のシステムを考えます。key 大都市特に東京では、福祉・共済の領域について国の行政レベルの範囲と思われるところが、企業の取り組み範囲になっているように感じます。職域保健では、近年メンタルヘルスが大きなテーマの一つになっており、人事部門のみならず労働組合も新たな部門の設置に動くなど、積極的な取り組み姿勢を示しています。また、他社の動きに遅れをとらないように、形態を整えている場合もあります。そして、いずれの場合も「メンタルヘルス」の相談窓口を設置したことで、一定の目的を果たしたと納得した状況に思われます。

hairsalon

しかし、今一歩踏み込んだ「評価」がもっとも重要ではないでしょうか。

近年、医学の分野は患者さんの意見を尊重した、よりよい医療の提供の考えから、情報公開に努めているようです。例えば、心臓や脳の手術をする高度医療専門病院では、手術をビデオに収め後日希望した患者さんへ渡すことや、医療関係者への公開審査資料とするなどがあるようです。このような情報公開の努力について、「メンタルヘルス」の分野では難しいところがあります。相談者の信頼感には、重要なキーワードとして「プライバシー尊重」があります。他の診療科目でも「プライバシー尊重」は共通しているわけですが、メンタルヘルスの分野では更に特別な意味で捉えられている状況があります。

key

例えばある事例では、カウンセラーへの信頼感が主治医よりも、はるかに強くなり、カウンセラーとの会話で投薬内容の話題まで出て、主治医とカウンセラー両者の面談が一体感のない分離した状況を経験しました。ここでは、有益でない信頼関係が成立してしまっているわけです。そして、長期化しています。この事例での問題解決には客観性と、よりよい医療の追求が必要ではないでしょうか。相談内容への傾聴は必要ですが、元気回復(治ること)が目標の筈です。

hairsalon

企業内システムでこのように長期化している事例に気づかない環境は、真の意味でのホスピタリティーを尊重した企業体質ではないと考えます。悩める人達が早く元気回復してほしいところです。企業で新たに設置されたメンタルヘルス窓口・担当者・専門家の仕事が無くなることこそ、この問題解決のゴールでしょう。仕事が増えることは不幸な状況です。日本の企業は業績や成果のフォローは得意ですが、メンタルヘルスについての業績や成果を見るような視点が不足しているように感じます。「プライバシー尊重」は大切です。そのことを包括した上で、メンタルヘルスでは「取り組んでいること」と「問題解決すること」の関連を熟慮する必要があると考えます。その企業のメンタルヘルスの評価をする第三者機関への「評価」依頼などが望まれます。ただし第三者の機関を探すには、知恵と労力を要することは確かです。この点をシステムの中に入れなければ不完全ではないでしょうか。

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